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月額100万円を超えるLLMO対策は、「高いから良い」わけではなく、対象が広いから高くなる、という順序で考えるのが正解です。複数の事業やブランド、全社規模のコンテンツを扱うなら、体制と測定の厚みで会社を選びましょう。
月額100万円超向けのLLMO対策は、ChatGPTやGeminiなどの大規模言語モデル(LLM)の回答で、自社の社名やサービスが正しく言及・引用される状態を、複数の事業・サイト・ブランドにまたがって継続的に整える取り組みです。会社選びでは、大規模な運用に耐える体制、測定の厚み、他部門や既存のマーケティング施策との統合、ガバナンスの4点が決め手になります。この記事では、公開情報をもとに7社を紹介し、費用の見方と依頼時の注意点をまとめます。全国の会社を広く見たい方はLLMO対策会社おすすめ一覧(全国版)をご覧ください。
掲載順は優劣を示すものではありません。数値や特徴は各社の公表内容にもとづくため、最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。
- 100万円超になる条件
…どんな規模・体制のときに、月額が100万円を超えるのか - 選び方の4軸
…運用体制・測定の厚み・既存施策との統合・ガバナンス - おすすめ7社
…実績規模や上場グループなど、大きな案件を想定した会社を整理 - 費用の見方
…公開料金が少ない理由と、見積もりで確認すべき内訳
なぜ月額100万円超の予算でLLMO対策を考える必要があるのか?
LLMO(Large Language Model Optimization)は、ChatGPT・Gemini・Claudeといった対話型のAIが回答を作るとき、自社を正しく認識し、言及・引用してもらうための最適化です。用語の意味はLLMOの解説記事で、他の用語との違いはLLMO・GEO・AIO・AEO・AI検索対策の違いで整理しています。小さく始める場合は診断と軽いモニタリングで足りますが、規模が大きくなると事情が変わります。
月額が100万円を超える主なケースは、対象が広がる場合です。たとえば、複数のサービスやブランドをもち、それぞれでAIの回答に登場させたい企業は、ブランドごとに質問の設計、コンテンツ、測定が必要になります。ドメインが複数ある、拠点や言語が複数ある、既存のコンテンツ量が多く見直しの対象が膨大である、といった場合も同様です。対象が増えるほど、診断、制作、実装、検証の作業量が積み上がります。
LLMOには、規模が大きいときに目立つ固有の課題があります。一つは、AIの回答が質問の言い回しや時期で変わるため、測定の対象と頻度を増やさないと、全体像がつかめない点です。もう一つは、社内の表記ゆれの問題です。同じ製品名が部門ごとに違う表記で出ていると、AIが別のものとして扱ってしまう可能性があります。全社で情報の表現をそろえる作業は、会社側の調整を含むため、外部の会社に求められる調整力も大きくなります。
さらに、大きな案件では、成果を経営層に説明する必要が出てきます。言及率や引用数といった指標を、事業の成果とどう結びつけるかという設計や、レポートの見せ方も、会社選びの比較対象になります。月額100万円を超える予算を投じるなら、この説明責任に耐える測定と報告の仕組みが、費用に見合う価値の一部になります。
なお、LLMOの公表料金で月額100万円超を明記している会社は、今回確認した材料の範囲では見当たりませんでした。大きな規模の案件は、多くの会社で個別見積もりになっているとみられます。したがって、この記事では「公表料金の比較」よりも、「大きな案件を任せられる体制かどうか」に重点を置いて整理します。
月額100万円超向けのLLMO対策会社は何で選ぶのか?
大規模な運用に耐える体制があるか?
対象が広い案件では、専任のチームが必要です。コンサルタント、コンテンツ制作、エンジニア、レポート担当がそろっているかを確認しましょう。支援実績の社数や、上場企業としてのガバナンス体制は、判断材料の一つになります。一方で、大手であっても担当者のスキルに差があるため、実際に担当するメンバーの経歴や、体制図を提示してもらうことが重要です。
測定の厚みと独自の指標があるか?
大きな予算では、測定の精度と範囲が成果の説明につながります。AIの回答での言及率、引用元URL、競合との差、AIクローラーの来訪状況など、複数の観点で測れるかを確認してください。独自の指標やダッシュボードを持つ会社もあります。測定の方法が自社の社内向けレポートに使える形かどうかも、確かめておくと役立ちます。
SEOや広告など既存の施策と統合できるか?
LLMOはSEOで整えた土台と重なる部分が多く、広告やPR、サイト制作とも関係します。大規模な運用では、これらを別々の会社が担当すると、調整のコストが大きくなります。LLMOを一社で完結させるか、既存の取引先と連携するかを決めたうえで、統合的に支援できる会社を選ぶと、全体の効率が高まります。
ガバナンスとセキュリティの要件を満たせるか?
大企業では、情報管理、承認フロー、取引先審査の要件があります。上場企業やそのグループ会社かどうかは参考情報になりますが、要件の中身は企業ごとに違います。契約前に、自社の審査の基準に沿った確認ができるかを、会社に尋ねてください。
月額100万円超向けLLMO対策会社おすすめ7選
以下は順位づけではなく、本文で紹介する順の一覧です。まず要点をリストで、続けて料金・契約期間を含む比較表で確認できます。
- 株式会社Speee:研究組織と独自指標で推奨状況を測る
- ナイル株式会社:SEO起点で検索とAIの両方を伸ばすLLMO支援
- 株式会社ジオコード:複数施策を一社にまとめるAIO・LLMO支援
- 株式会社デジタルアイデンティティ:推奨の要因を分析し実装まで社内対応
- 株式会社Hakuhodo DY ONE:広告・PRを含むブランド施策の一環でLLMO対応
- 株式会社プリンシプル:解析基盤とダッシュボードで効果を数字にする
- 株式会社ウィルゲート:記事制作に強いSEO会社のコンテンツ最適化
| 会社名 | タイプ | 主な支援 | 料金の目安 | 契約期間 | 向いている企業 |
|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社Speee | SEO×AEO伴走型 | AI影響レポート、AEO戦略策定、ボトルネック特定、プロジェクト全体のディレクション | 要お問い合わせ | 要お問い合わせ | ECサイト・BtoBサイトを運営する企業向け |
| ナイル株式会社 | SEO×LLMO伴走型 | 引用状況調査、戦略立案、施策の実装支援、効果検証、定期報告 | LLMO単体 月額30万円〜、SEO併用 月額60万円〜(企業規模・支援範囲で変動) | 要お問い合わせ | SEOの成果を保ちつつAI対策を始めたい企業向け |
| 株式会社ジオコード | SEO起点の伴走型 | SEOコンサルにAIO/LLMO対策とコンテンツ施策を組み合わせた支援。内製化支援やWeb制作も提供 | スタンダードプラン月30万円〜(SEOコンサル・AIO/LLMO・コンテンツ施策を含む)、通常プラン15万円〜 | 要お問い合わせ | SEO施策とAI検索対策をまとめて進めたい企業向け |
| 株式会社デジタルアイデンティティ | SEO起点の伴走型 | 調査・分析、提案、施策実施、効果検証。一次情報の調査・執筆はオプション | 月額約60万円〜(最低額の目安。サイト規模・KPIで変動) | 6か月〜 | 通販・金融・不動産・医療など幅広い業種向け |
| 株式会社Hakuhodo DY ONE | 広告代理店系 | AI検索での引用調査、サイト診断、改善施策の提案・実装支援、モニタリング | 要お問い合わせ | 要お問い合わせ | AI検索でのブランド認知やWeb集客強化を検討する企業向け |
| 株式会社プリンシプル | データ分析重視の伴走型 | LLMO要因診断、ログ分析、定点観測、月次コンサル、コンテンツ制作(オプション) | LLMO単体:ライト月額15万円(初期30万円)、伴走月額30万円(初期80万円)、スポット80万円。SEO+LLMOセット月額100万円(初期280万円) | 要お問い合わせ | データに基づき内製チームと進めたい企業向け |
| 株式会社ウィルゲート | SEO起点の伴走型 | AI検索での引用・推奨を目的としたコンサルティング。分析から実装支援まで | 月額45万円〜(規模・課題により個別見積もり) | 6か月パッケージ | BtoBや専門性の高い分野の企業向け |
ここからは、公開情報をもとに7社を紹介します。実績の数値はいずれも各社の公表値で、料金は公式サイトで確認する形が中心です。
株式会社Speeeはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 研究組織と独自指標で推奨状況を測る |
| タイプ | SEO×AEO伴走型 |
| 主な支援 | AI影響レポート、AEO戦略策定、ボトルネック特定、プロジェクト全体のディレクション |
| 料金の目安 | 要お問い合わせ |
| 契約期間 | 要お問い合わせ |
| 向いている企業 | ECサイト・BtoBサイトを運営する企業向け |
| 公表している実績 | 3,500社以上のSEO支援(ECサイト800以上、BtoBサイト700以上)と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | スタンダード/アドバンスト/自由プランあり。金額・契約期間は未掲載 |
| 公式サイト | https://speee.jp/ |
ナイル株式会社はどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | SEO起点で検索とAIの両方を伸ばすLLMO支援 |
| タイプ | SEO×LLMO伴走型 |
| 主な支援 | 引用状況調査、戦略立案、施策の実装支援、効果検証、定期報告 |
| 料金の目安 | LLMO単体 月額30万円〜、SEO併用 月額60万円〜(企業規模・支援範囲で変動) |
| 契約期間 | 要お問い合わせ |
| 向いている企業 | SEOの成果を保ちつつAI対策を始めたい企業向け |
| 公表している実績 | 累計2,000社以上を支援と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | 税込/税別の表記は公式ページで要確認。契約期間は記載なし |
| 公式サイト | https://nyle.co.jp/ |
株式会社ジオコードはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 複数施策を一社にまとめるAIO・LLMO支援 |
| タイプ | SEO起点の伴走型 |
| 主な支援 | SEOコンサルにAIO/LLMO対策とコンテンツ施策を組み合わせた支援。内製化支援やWeb制作も提供 |
| 料金の目安 | スタンダードプラン月30万円〜(SEOコンサル・AIO/LLMO・コンテンツ施策を含む)、通常プラン15万円〜 |
| 契約期間 | 要お問い合わせ |
| 向いている企業 | SEO施策とAI検索対策をまとめて進めたい企業向け |
| 公表している実績 | 東証スタンダード上場、SEOノウハウ21年と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | 契約期間は記載なし。プランごとの含有範囲は事前に確認したい |
| 公式サイト | https://www.geo-code.co.jp/ |
株式会社デジタルアイデンティティはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 推奨の要因を分析し実装まで社内対応 |
| タイプ | SEO起点の伴走型 |
| 主な支援 | 調査・分析、提案、施策実施、効果検証。一次情報の調査・執筆はオプション |
| 料金の目安 | 月額約60万円〜(最低額の目安。サイト規模・KPIで変動) |
| 契約期間 | 6か月〜 |
| 向いている企業 | 通販・金融・不動産・医療など幅広い業種向け |
| 公表している実績 | SEO支援15年以上・1,000社超と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | 料金は目安のため、サイト規模での見積確認が必要 |
| 公式サイト | https://digitalidentity.co.jp/ |
株式会社Hakuhodo DY ONEはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 広告・PRを含むブランド施策の一環でLLMO対応 |
| タイプ | 広告代理店系 |
| 主な支援 | AI検索での引用調査、サイト診断、改善施策の提案・実装支援、モニタリング |
| 料金の目安 | 要お問い合わせ |
| 契約期間 | 要お問い合わせ |
| 向いている企業 | AI検索でのブランド認知やWeb集客強化を検討する企業向け |
| 公表している実績 | 2025年3月にAIO診断サービス開始と公表(個別事例の数値は掲載なし) |
| 依頼前に確認したい点 | 料金・契約条件は公開情報で確認できず |
| 公式サイト | https://www.hakuhodody-one.co.jp/ |
株式会社プリンシプルはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 解析基盤とダッシュボードで効果を数字にする |
| タイプ | データ分析重視の伴走型 |
| 主な支援 | LLMO要因診断、ログ分析、定点観測、月次コンサル、コンテンツ制作(オプション) |
| 料金の目安 | LLMO単体:ライト月額15万円(初期30万円)、伴走月額30万円(初期80万円)、スポット80万円。SEO+LLMOセット月額100万円(初期280万円) |
| 契約期間 | 要お問い合わせ |
| 向いている企業 | データに基づき内製チームと進めたい企業向け |
| 公表している実績 | 500社以上の支援知見と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | 税込/税別の記載なし。契約期間の明記なし。個別の導入事例数値は掲載なし |
| 公式サイト | https://www.principle-c.com/ |
株式会社ウィルゲートはどんな会社?
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 一言でいうと | 記事制作に強いSEO会社のコンテンツ最適化 |
| タイプ | SEO起点の伴走型 |
| 主な支援 | AI検索での引用・推奨を目的としたコンサルティング。分析から実装支援まで |
| 料金の目安 | 月額45万円〜(規模・課題により個別見積もり) |
| 契約期間 | 6か月パッケージ |
| 向いている企業 | BtoBや専門性の高い分野の企業向け |
| 公表している実績 | Webマーケ支援累計8,000社以上、SEOで1位の実績3,900社以上と公表 |
| 依頼前に確認したい点 | 成果が見込めると判断した企業にのみ提案とのこと。税込/税別は要確認 |
| 公式サイト | https://www.willgate.co.jp/ |
月額100万円超のLLMO対策の費用はどう見ればよいか?
全国版の一覧記事では、LLMOの費用は、初期診断が無料から30万円程度、軽量な月額コンサルが10万円台から30万円程度、総合的な月額コンサルが月額30万円から100万円以上、分析ツールが月額数万円台からと整理されています。100万円以上の総合支援は、戦略立案、コンテンツ制作、技術実装、効果検証まで含む形です。
| 見積もりの項目 | 100万円超で増えやすい要素 | 確認したい点 |
|---|---|---|
| 対象の範囲 | ブランド数、ドメイン数、言語、ページ数 | どこまでを対象とするか、優先順位 |
| 測定 | 対象のAIの数、質問の数、測定の頻度 | レポートの粒度、独自指標の有無 |
| 制作 | 記事・FAQ・ナレッジの本数、監修の工程 | 本数の上限、品質チェックの体制 |
| 実装 | 構造化データ、llms.txt、サイト構造の改修 | 担当範囲、開発の工数 |
| 伴走 | 定例の頻度、専任メンバーの人数 | 担当者の経歴、体制図 |
公表料金の下限だけを見ると、たとえばデジタルアイデンティティのミニマム月額約60万円〜といった水準があります。ただし、対象を広げた場合にどこまで増えるかは、見積もりを取らなければ分かりません。公開料金が少ないのは、案件ごとの条件が大きく違うためと考えられます。
100万円を超える予算を使うときは、成果指標と見直しの時期を契約に組み込むことが大切です。たとえば、四半期ごとに言及率や引用数の変化を確認し、配分を見直す取り決めをしておくと、費用が惰性で続くことを防げます。最初から対象のすべてに着手せず、優先度の高い領域で成果を確かめてから広げる進め方も、無駄を抑える方法です。
依頼の流れと失敗しないための注意点は?
- 目的と対象範囲を整理する:どのブランド・サイト・言語で、何を成果とするかを社内で合意します。
- 要件を提示して提案を受ける:体制、測定、統合範囲、ガバナンスの要件をそろえて、複数社に提案を依頼します。
- 診断と小さな検証を行う:優先度の高い領域で診断を行い、効果の見通しを確かめます。
- 体制と報告の仕組みを決める:定例の頻度、担当者、経営層向けのレポートを取り決めます。
- 四半期ごとに見直す:指標の変化と費用の配分を確認し、範囲を広げるか絞るかを判断します。
失敗しやすいのは、社内の調整を会社に任せきりにすることです。表記の統一や、各部門の情報提供は、会社だけでは進められません。社内の窓口と、承認の流れを先に決めておくと、進行が滞りにくくなります。また、「会社の規模が大きいから安心」と考えず、実際に担当するメンバーや過去の事例の条件を確認してください。成果の保証をうたう説明にも、根拠の確認が必要です。会社をさらに広く比べたい場合は、LLMO対策会社おすすめ一覧(全国版)もご覧ください。
よくある質問
- 月額100万円を超えるのはどんなときですか?
-
複数のブランドやドメイン、言語を対象にする場合や、既存コンテンツの量が多い場合、制作と実装と測定をまとめて任せる場合などです。対象が広がるほど、作業量が増えて月額が上がります。
- 大手の会社に頼めば安心ですか?
-
管理体制や実績の規模は判断材料になりますが、それだけでは十分ではありません。実際の担当者、測定の方法、過去の事例の条件を確認してください。
- 公表料金が少ないのはなぜですか?
-
大きな案件は、対象の範囲や条件が案件ごとに大きく異なるため、個別の見積もりとする会社が多いためと考えられます。見積もりの内訳を比べることが大切です。
- 最初から全社で始めるべきですか?
-
優先度の高い領域から始めて、効果を確かめてから広げる進め方がおすすめです。最初に診断で優先順位をつけると、費用の無駄を抑えられます。
- 社内ではどんな準備が必要ですか?
-
窓口となる担当者、情報提供の流れ、承認のルールを決めておくと進めやすくなります。製品名やサービス名の表記を整理しておくことも、役立ちます。
月額100万円超のLLMO対策会社選びのまとめ
月額100万円を超えるLLMO対策は、対象が広く、運用の体制と測定の厚みが問われる領域です。金額の大小ではなく、体制、測定、既存施策との統合、ガバナンスの4点を揃えて比べ、優先度の高い領域から段階的に広げるのが安全な進め方です。四半期ごとの見直しを契約に組み込めば、費用の使い方も管理しやすくなります。
戦略から制作、技術対策、効果検証までを一つの窓口で相談したい場合はも選択肢の一つです。まずは対象の範囲を整理するところから、検討を始めてみてください。
