日本国内のAI検索・生成AI利用率は、調査主体によって26.7%から43.5%まで幅がありますが、複数の一次データを突き合わせると2026年時点でおおむね3〜4割の生活者がすでにAI検索を利用していると考えられます。総務省 情報通信白書では個人の生成AI利用経験率が26.7%（2024年度）、サイバーエージェント GEOラボの調査では検索行動で生成AIを使う人が2026年2月時点で37.0%に到達しました。本記事では総務省統計や複数の民間調査を出典付きで整理し、年代別・プラットフォーム別・時系列の3軸から2026年最新のAI検索普及実態を解説します。
- 2026年最新のAI検索利用率
総務省統計で26.7%、民間調査では28%〜43.5%とばらつきがあり、サイバーエージェント GEOラボの調査では37.0%に到達しています。
- 年代別・プラットフォーム別のシェア差
20代が初めて過半数を突破する一方で伸び幅は50代が最大となり、国内AI検索エンジンではChatGPTが約59%のシェアを維持しています。
- 検索行動・購買行動への影響
ゼロクリックサーチを行う人は23.9%、AI回答をきっかけに購入や来店に至った人も7.4%存在します。
【結論】AI検索の利用率は今どれくらい？2026年最新データまとめ
2026年時点の日本国内におけるAI検索・生成AI利用率は、調査によって26.7%から43.5%まで幅がありますが、平均すると3〜4割程度の生活者がすでにAI検索を何らかの形で利用していると見られます。総務省の公的統計では26.7%、民間各社の調査では28%〜43.5%という数値が並び、サイバーエージェント GEOラボの調査では2026年2月時点で37.0%に達しました。まずは主要な調査結果を横並びで比較し、数字の全体像をつかんでいきましょう。
主要調査の数値比較
日本国内のAI検索・生成AI利用率は調査主体によって26.7%から43.5%まで開きがあり、単純な比較には注意が必要です。それぞれの調査は対象年代や質問文の設計、調査時期が異なるため、数字の背景を理解したうえで読み解くことが欠かせません。以下に主要な調査結果をまとめました。
| 調査主体 | 数値 | 調査時期・対象 |
|---|---|---|
| 総務省 情報通信白書 | 26.7%（個人の生成AI利用経験率） | 2024年度調査・日本 n=1,030 |
| クロス・マーケティング | 28%（月1日以上の生成AI利用） | 2025年10月調査・n=3,000 |
| サイバーエージェント GEOラボ | 37.0%（検索行動での生成AI利用） | 2026年2月・n=9,278 |
| ナイル（SEOHACKS） | 43.5%（調べもの時の生成AI利用） | 2025年10月調査・n=1,028 |
| ICT総研 | 54.7%（直近1年以内の利用経験） | 2026年2月・n=2,024（ネット利用者ベース） |
出典は順に総務省「令和7年版 情報通信白書」、クロス・マーケティング、サイバーエージェント GEOラボ、ナイル SEOHACKS、ICT総研です。
なぜ調査によって数値が違うのか
数値の差は主に調査対象の年代構成、質問文の設計、集計時期の3点に起因します。正社員20〜50代のみを対象にした調査は利用率が高く出やすく、全年代・全就業形態を含む調査では相対的に低い数値になる傾向があります。母集団を「インターネットユーザー」に限定した調査も高めに出ます。
- 調査対象の年代構成・就業形態（20〜30代中心か、全世代対象か）
- 質問文の聞き方（生成AI全般か、AI検索限定か、調べもの時に限定か）
- 調査時期（急拡大の途中経過をどの時点で捉えたか）
TechSuite株式会社の「AI検索パートナーズ」は、バクヤスAI記事代行事業で培った高速コンテンツ制作のノウハウを転用し、こうした複数の公的統計や民間調査データを検索意図に沿って整理し、読者が数字の背景まで理解できる形で継続的に発信しています。
数値を読み解くうえで押さえておきたいチェックポイントです。
- その数値は「生成AI全般」か「AI検索限定」かを確認する
- 調査対象の年代・職業構成とサンプル数を確認する
- 異なる調査の数値をつないで「推移」として語らない
数値の差は調査設計の違いによるもので、実態としてAI検索はすでに生活へ根付きつつあります
【公的統計】総務省データで見る生成AI利用率の国際比較
総務省の令和7年版情報通信白書によると、個人の生成AI利用経験率は2024年度調査で26.7%となり、前年度調査の9.1%から約3倍に増加しました（総務省「令和7年版 情報通信白書」）。一方で米国68.8%、中国81.2%、ドイツ59.2%と比較すると、日本の普及水準は依然として低く、国際的な遅れが指摘されています。
個人の生成AI利用経験率は26.7%、1年で約3倍に
総務省の公的統計で個人の生成AI利用経験率は2024年度調査に26.7%となり、前年度調査の9.1%から約3倍へ急増しました（総務省「令和7年版 情報通信白書」図表Ⅰ-1-2-7）。年代別に見ると20歳代が44.7%と突出して高く、30歳代23.8%、40歳代29.6%、50歳代19.9%、60歳代15.5%と続きます（同 図表Ⅰ-1-2-8）。この数値は「使っている（過去使ったことがある）」を含む利用経験率であり、AI検索に限定した民間調査とは定義が異なる点に注意が必要です。
なお年代別のサンプルは各206人と小さく、30歳代と40歳代の差は標本誤差の範囲内です。年代間の細かな上下ではなく、20歳代が突出して高く60歳代に向けて緩やかに下がるという全体傾向を読み取るのが妥当でしょう。
海外と比べて日本が遅れているのはなぜか
総務省の同白書では、日本の個人の生成AI利用経験率26.7%に対し、米国は68.8%、中国は81.2%、ドイツは59.2%と、いずれも日本を大きく上回っています（総務省「令和7年版 情報通信白書」）。背景には利用環境の整備度合いや、ビジネス現場での導入方針の差があると見られます。
| 国・地域 | 個人の生成AI利用経験率 | 前年度調査 |
|---|---|---|
| 日本 | 26.7% | 9.1% |
| 米国 | 68.8% | 46.3% |
| 中国 | 81.2% | 56.3% |
| ドイツ | 59.2% | 34.6% |
※2024年度調査（2025年1〜2月実施）。日本 n=1,030、米国・ドイツ・中国 各 n=520。
生成AIを利用しない理由トップ2
テキスト生成AIを利用しない理由としては「自分の生活や業務に必要ない」が40.4%で最多となり、「使い方がわからない」が38.6%で続きます（総務省「令和7年版 情報通信白書」図表Ⅰ-1-2-9、日本の非利用者 n=783）。必要性の認知不足と操作面のハードルの両方が、日本の普及を鈍らせている要因といえます。
TechSuite株式会社の「AI検索パートナーズ」は、自社サイトにおいてAIの回答内でどれだけ言及されるかを示すAI Share of Voiceを継続的に計測しており、国内の生成AI利用が急拡大する局面でも高水準の引用率を維持してきた実績があります。海外に比べ日本市場でのAI検索対策はまだ黎明期にあり、早期に着手する企業ほど有利に働く傾向が見えてきています。
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【年代別データ】世代でどう違う？AI検索利用の実態
AI検索の利用率は年代によって差がありますが、その差は縮まりつつあります。若年層が高い水準にある一方、直近では40代・50代の伸びが最も大きく、年代を問わない普及が進んでいます。
若年層が牽引する高い利用率
サイバーエージェント GEOラボの調査では、20代の利用率が初めて過半数を突破しました（サイバーエージェント GEOラボ「生成AIのユーザー利用実態調査 第三弾」、2026年2月6〜7日実施、全国10〜60代 男女9,278名）。PRIZMAの正社員調査でも20代の生成AI使用率は72%、30代は65%と高水準です（PRIZMA生成AI利用実態調査）。総務省統計の20歳代44.7%と比べ数値差は大きいものの、これは調査対象が正社員に限定されているためで、いずれも若年層が牽引役である点は一致しています。
中高年層も急速に追い上げる利用率
直近調査で伸び幅が最も大きかったのは50代の+7.7ポイントで、40代が+6.7ポイント、20代が+6.6ポイントと続きます。20代以上の全世代で利用率が大きく引き上がりました（サイバーエージェント GEOラボ）。PRIZMA調査でも40代52%、50代48%と、若年層に次ぐ水準まで利用が広がっています（PRIZMA生成AI利用実態調査）。なおHakuhodo DY ONEの調査では、前回は年代によって利用率に差があったものの今回は年代差がほぼ解消されたと報告されています（AI検索白書2026）。
| 年代 | 総務省（一般人口・利用経験率） | PRIZMA（正社員のみ・使用率） | GEOラボ（前回比の伸び幅） |
|---|---|---|---|
| 20代 | 44.7% | 72% | +6.6pt（初の過半数突破） |
| 30代 | 23.8% | 65% | ― |
| 40代 | 29.6% | 52% | +6.7pt |
| 50代 | 19.9% | 48% | +7.7pt（最大の伸び） |
| 60代 | 15.5% | 対象外 | ― |
※3調査は母集団・設問・時点がすべて異なるため、横方向の数値を直接比較することはできません。GEOラボ第三弾は年代別の利用率実数を公表していないため、公表されている伸び幅で記載しています。
年代別の信頼度データ
AI検索への信頼度も年代で異なります。「情報収集において従来の検索とAIによる検索のどちらをより信頼するか」という設問に対し、「AI検索の方を信頼する」または「どちらも大きな差はない」と答えた割合は、20代79.9%、30代72.4%、40代67.3%、50代67.1%でした（PRIZMA生成AI利用実態調査、2025年10月実施、20〜50代の正社員1,022名）。全世代で「どちらも大きな差はない」が最多回答となっており、中高年層でも約3人に2人がAI検索を従来検索と同程度以上に信頼していることになります。
TechSuite株式会社の「AI検索パートナーズ」は、こうした年代ごとの利用差を踏まえ、想定読者の年代構成に応じてコンテンツの切り口や表現を個別に設計する支援を行っています。全業種一律のテンプレートではなく、ターゲット層の検索行動やAIとの接し方に合わせた最適化を提案しています。
年代別データを見るときのチェックポイントです。
- 公的統計と民間調査では対象や質問設計が異なる
- 若年層だけでなく40〜50代の伸びも見逃さない
- 信頼度データは年代でコンテンツ設計を変える判断材料になる
若年層だけでなく40代50代も伸びており、年代を問わない対応が求められています
AI検索はどのプラットフォームが強い？シェア推移データ
国内のAI検索プラットフォームはChatGPTが依然として最大手ですが、Geminiがシェアを伸ばすなど勢力図は変化しつつあります。セッション数で見てもChatGPTはGoogleの4分の1規模に迫る水準まで存在感を高めています。
国内シェア推移で見る各サービスの勢力図
2026年4月時点の国内AI検索エンジンシェアはChatGPTが約59%で最大手ですが、前月比では8.6ポイント減少しています（Hakuhodo DY ONE「AI検索エンジンのトラフィック推移と動向」）。Geminiは4か月連続で上昇傾向にあり前月比+3.4ポイントとなりました。これはAI検索エンジン内でのシェアであり、Googleなど従来型検索を含めた全検索でのシェアではない点に注意してください。
生活者調査ベースでは、検索行動での利用率はChatGPT 29.1%（前回比+3.6pt）、Google検索の「AIモード」21.0%（10代では33.5%）、Gemini 15.6%（同+5.2pt）となっています（サイバーエージェント GEOラボ）。伸び率ではGeminiがChatGPTを上回っており、勢力図は流動的です。
| サービス | 国内AI検索エンジンシェア（2026年4月） | 検索行動での利用率（2026年2月） |
|---|---|---|
| ChatGPT | 約59%（前月比-8.6pt） | 29.1%（前回比+3.6pt） |
| Gemini | 4か月連続で上昇傾向（前月比+3.4pt） | 15.6%（前回比+5.2pt） |
| Google AIモード | ― | 21.0%（10代では33.5%） |
※左列はHakuhodo DY ONE（トラフィック実測、原データStatCounter）、右列はサイバーエージェント GEOラボ（生活者調査 n=9,278）。測定方法が異なるため両列を直接比較することはできません。
セッション数で見るGoogle対ChatGPT
2025年12月時点でGoogleは約70.9億セッション、ChatGPTは約16.2億セッションを記録し、ChatGPTはGoogleの約4分の1のセッション数に迫っています（Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」）。なお出典に集計対象地域の明記がないため、国内・全世界のいずれを指すかは確定できません。AI検索エンジンのセッション数は2024年4月を起点とすると5,535%増加していますが（Hakuhodo DY ONE）、これは起点となる母数が小さかったことも大きく影響しています。
| サービス | セッション数（2025年12月） | 備考 |
|---|---|---|
| 約70.9億 | 従来型検索の主軸 | |
| ChatGPT | 約16.2億 | Googleの約4分の1規模 |
利用経験ベースのツール別ランキング
対話型生成AIの利用経験者に絞ると「ChatGPT」が80.6%と最も多く、「Google Gemini」が50.8%、「Microsoft Copilot」が39.1%と続きます（MMD研究所「2025年一般生活者におけるAIサービス利用実態調査」）。ただしこの設問のベースは対話型生成AI利用経験者 n=111 と小さいため、小数点以下の差を厳密に読むべきではありません。
全生活者ベースで見ると数値は大きく下がり、クロス・マーケティング調査では利用ツールは「ChatGPT」27%、「Gemini」14%、「Copilot」9%の3つに集中し、ChatGPTの利用率は20代で41%に達します（クロス・マーケティング「AIに関する調査（2025年）実態編」、20〜79歳 n=3,000）。同じ「ChatGPTの利用率」でも、利用経験者ベースか全生活者ベースかで80.6%と27%ほどの差が生じます。数値を引用する際は母数の定義を必ず確認してください。
TechSuite株式会社の「AI検索パートナーズ」は、ChatGPTやGemini、Google AIモードなど各プラットフォームで情報の収集や引用の仕組みが異なる点を技術的に分析し、構造化データやエンティティ認識、想定質問の設計といった観点からLLMOやAI検索最適化の対策を行っています。
ChatGPTが最大手である一方Geminiも伸びており、複数プラットフォームへの対応が欠かせません
AI検索の普及で消費者の行動はどう変わった？
AI検索の普及に伴い、従来のようにリンクをクリックして情報収集する機会は減少し、AIの回答だけで検索を完結させる「ゼロクリックサーチ」が広がっています。一方で情報の裏取り行動自体は根強く残っており、購買行動にも一定の影響が出始めています。
ゼロクリックサーチが示す検索機会の減少
ゼロクリックサーチを行う人は全体の23.9%に達しています（Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」）。内訳は「生成AIの回答のみで解決した層」13.7%と「さらにAIへ追加質問した層」10.2%で、いずれもWebサイトに遷移しないまま情報探索を終えています。「URLをクリックしてWebサイトで情報収集をする機会が減少した」と回答した人も全体の約22%で、半年前の調査から4.3ポイント増加しました。
ただし最も多いのは、生成AIの回答では不十分だと感じて従来型検索に移行した層で32.8%でした（同調査）。完全な代替ではなく併用が進んでいる状況がうかがえます。
情報の「裏取り」行動は変わらない
調べものをする際に生成AIを利用すると回答した人は前回の28.7%から43.5%へ半年程度で増加しましたが（ナイル SEOHACKS「生成AIの信頼度に関するアンケート調査 vol.2」、2025年10月実施、20〜60代 n=1,028）、生成AIの回答を「裏取り」している人は35.1%、「たまにする」人は45.0%で、合わせて8割にのぼります。裏取りの手段は「検索エンジン」が86.3%と圧倒的で、AIが示す参照ページリンクの活用は21.5%にとどまっています（同調査）。
| 指標 | 数値 | 出典 |
|---|---|---|
| ゼロクリックサーチ実施率 | 23.9% | Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」 |
| 検索機会が減ったと回答 | 約22%（前回比+4.3pt） | Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」 |
| 裏取りをする（している＋たまにする） | 80.1% | ナイル SEOHACKS |
| 裏取り手段「検索エンジン」 | 86.3% | ナイル SEOHACKS |
| 裏取り手段「AIの参照リンク」 | 21.5% | ナイル SEOHACKS |
AI回答をきっかけにした購買行動
生成AIの回答を信用している人のうち7.4%が、その回答をきっかけに商品購入や来店行動に踏み出したと回答しています（Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」）。母数が「生成AIの回答を信用している人」という限定された層である点には注意が必要です。数字自体はまだ大きくありませんが、AI検索が購買導線の一部として機能し始めている点は見逃せません。AI検索対策に取り組む企業のなかでは、AI検索経由での受注率が従来のSEO経由の約3倍に達したという報告もあり（※自社計測値）、露出や順位ではなく受注という成果に直結させる視点が重要になっています。
検索行動・購買行動データを踏まえたチェックポイントです。
- ゼロクリックサーチ層にはAIの回答内での言及が重要になる
- 裏取り行動は根強く、検索エンジンでの表示対策も引き続き必要
- AI回答経由の購買行動はまだ小さいが今後拡大の可能性がある
ゼロクリックが広がる一方で裏取り行動も残っており、両面の対策が求められます
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企業はAI検索の統計データにどう向き合うべき？
AI検索の影響度は業界によって大きく異なり、ヘルスケアのように高頻度で引用される分野もあれば、ショッピングのように現状影響が限定的な分野もあります。統計データを踏まえたうえで、自社の業界特性に応じた優先度をつけることが実務上の第一歩になります。
業界別に異なるAI検索の影響度
AI Overviewsの表示率はヘルスケア領域で89%に達し、症状・疾患に関するクエリに限れば93%に上ります（BrightEdge、2025年12月時点）。一方、ショッピング関連のキーワードで表示される割合は3%未満にとどまります（Semrush AI Overviews Study、1,000万件超のキーワードを分析）。この2つは調査主体・分析対象・カテゴリ定義が異なるため厳密な業界間比較はできませんが、情報提供型の分野で表示率が高い傾向は共通して読み取れます。
全体で見ても、Google検索結果に表示されるAI Overviewsの出現率は観測キーワード全体の9%（2025年5月）から32%（2025年11月）へと半年間で約4倍に拡大しました（Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」）。
| 区分 | AI Overviews表示率 | 出典・時期 |
|---|---|---|
| 観測キーワード全体 | 9% | Hakuhodo DY ONE／2025年5月 |
| 観測キーワード全体 | 32% | Hakuhodo DY ONE／2025年11月 |
| ヘルスケア関連 | 89%（症状・疾患は93%） | BrightEdge／2025年12月 |
| ショッピング関連 | 3%未満 | Semrush／2025年1〜11月 |
AI検索対策に投資する企業はどれくらいある？
AI Overviewsが表示された検索では、オーガニック検索のクリック率が2024年6月の1.76%から2025年9月には0.61%へ61%減少し、有料広告のクリック率も19.70%から6.34%へ68%減少しました（Seer Interactive、42社・3,119クエリ、米国）。
ただしこの下落は2026年に入って反転しており、2026年2月時点のオーガニックCTRは2.36%まで回復しています（Seer Interactive 2026年更新版、53ブランド・547万クエリ）。さらにAIの回答内で引用されたブランドはCTRが引用されない場合の2.2倍（+120%）に達しており、2025年第3四半期時点の+35%から差が拡大しました。引用される側に回ることの重要性はむしろ高まっています。こうした背景から、LLMO対策の具体的な進め方や対策費用の相場を把握したうえで着手を検討する企業が増えています。
今日から始められるAI検索対策とは
まずは自社サイトが実際にAIの回答でどう引用されているかを確認し、業界特性に応じて優先順位をつけることが現実的な出発点になります。TechSuite株式会社の「AI検索パートナーズ」は、技術実装を担う人材とAIを活用したコンテンツ制作人材が一つのチームで連携し、戦略設計から効果測定・改善までを一気通貫で伴走する体制を整えています。
AI検索対策を検討する際のチェックリストです。
- 自社の業界がAI Overviewsで表示されやすいか確認する
- クリック率の変化を踏まえ受注につながる導線を見直す
- 構造化データや想定質問の設計を優先順位付けする
業界差はあれど引用される側に回れるかどうかが今後の分かれ目になりそうです
よくある質問
- 日本でAI検索を使っている人はどれくらいいますか？
総務省の公的統計では個人の生成AI利用経験率が26.7%（2024年度調査）、民間調査では28%から43.5%という数値が出ています。サイバーエージェント GEOラボの調査では検索行動で生成AIを使う人が37.0%でした。調査軸によって幅がありますが、2026年時点でおおむね3〜4割程度の生活者がAI検索を利用していると考えられます。
- AI検索の利用率が調査によって違うのはなぜですか？
調査対象の年代構成や就業形態、質問文が「生成AI全般」か「AI検索限定」か、そして調査時期の違いによって数値が変わります。たとえば正社員限定の調査や、母集団をインターネットユーザーに絞った調査は高めの数値が出ます。異なる調査の数値をつないで「推移」として語らないことも重要です。
- AI Overviewsでクリック率は下がり続けているのですか？
下げ止まっています。Seer Interactiveの調査では、AI Overviews表示クエリのオーガニックCTRが2024年6月の1.76%から2025年9月に0.61%まで落ちましたが、2026年2月には2.36%へ回復しました。AIの回答に引用されたブランドのCTR優位も+35%から+120%へ拡大しています。
- 企業はAI検索対策をすぐに始めるべきですか？
業界によってAI Overviewsの表示率に大きな差があるため、まずは自社の業界特性やクリック率の変化を確認したうえで優先順位をつけることが望ましいと考えられます。ヘルスケア領域では表示率が89%に達する一方、ショッピング関連は3%未満にとどまります。
まとめ
日本国内のAI検索・生成AI利用率は、総務省統計の26.7%から民間調査の43.5%まで幅がありますが、いずれの調査も短期間での急拡大を示しています。年代別では20代が初めて過半数を突破する一方、伸び幅は50代が最大となり、年代差はむしろ縮小しつつあります。プラットフォーム別ではChatGPTが最大手を維持しながらGeminiが追い上げています。
ゼロクリックサーチや裏取り行動の変化、業界別に異なるAI Overviewsの表示率など、統計データは検索行動そのものが変わりつつあることを示しています。クリック率は2025年後半に大きく落ち込んだあと2026年に入って回復しており、なかでもAIに引用されたブランドの優位は拡大しています。
数値を扱う際は、調査主体・調査時点・母集団をセットで確認することをおすすめします。母数の定義が違えば同じ「ChatGPT利用率」でも80.6%と27%ほどの差が生じます。本記事で参照した調査は下記にまとめていますので、社内資料を作成される際はぜひ一次情報にあたってください。
参考にした情報源
- 総務省「令和7年版 情報通信白書」個人におけるAI利用の現状
- サイバーエージェント GEOラボ「生成AIのユーザー利用実態調査 第三弾」
- Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」
- Hakuhodo DY ONE「AI検索白書2026」ゼロクリック編
- Hakuhodo DY ONE「AI検索エンジンのトラフィック推移と動向（2026年4月）」
- ナイル SEOHACKS「生成AIの信頼度に関するアンケート調査 vol.2」
- PRIZMA「生成AI、AIOの活用度についての実態調査」
- MMD研究所「2025年一般生活者におけるAIサービス利用実態調査」
- クロス・マーケティング「AIに関する調査（2025年）実態編」
- ICT総研「2026年2月 生成AIサービス利用動向に関する調査」
- Seer Interactive「AIO Impact on Google CTR: September 2025 Update」
- Seer Interactive「AIO Impact on Google CTR: 2026 Update」
- BrightEdge「Healthcare and AI Overviews」
- Semrush「AI Overviews Study」
