【2026年版】上場企業向けAI検索対策会社おすすめ7選｜選び方と費用相場

運営会社について：当サイトを運営するTechSuite株式会社も、AI検索対策サービス「AI検索パートナーズ」を提供しています。本記事のおすすめ会社には含めていません。

AI検索対策とは、ChatGPT・Gemini・Perplexity・Google AI Overviewsなどの生成AIが回答をつくるときに、自社の情報が正しく参照・引用・推薦される状態を整える取り組みの総称です。上場企業では、商品の比較検討だけでなく、会社そのものを調べる質問にもAIが答えるため、対策の範囲が広くなります。この記事では、公開情報をもとに上場企業が検討しやすいAI検索対策会社を7社紹介し、選び方と費用の目安、依頼時の注意点をまとめます。全国の会社を幅広く見たい方はAI検索対策会社おすすめ一覧（全国版）もご覧ください。

掲載順は優劣を示すものではありません。数値や特徴は各社が公表している内容にもとづきます。最新の情報は公式サイトでご確認ください。

上場企業でAI検索対策が必要になるのはなぜか？

AI検索対策の中には、LLMO、GEO、AIO、AEOといったいくつかの呼び方があります。一般に、LLMOは大規模言語モデルでの言及や引用、GEOは生成エンジンでの参照、AIOはGoogleのAIの概要、AEOは回答エンジンでの回答採用を指す言葉として使われますが、実務では重なる部分も多くあります。詳しい違いはAI検索対策の解説と、5つの違いで整理しています。

上場企業にとって、この領域が重要になる理由は、まず「会社そのものがAIに聞かれる」ことです。取引先は「この会社は信頼できるか」を調べ、求職者は「どんな会社で、どんな働き方か」を尋ね、投資家や株主は事業の概要を確認します。こうした質問は、検索窓だけでなく、生成AIの対話に移りつつあると考えられます。AIが示す会社の説明と、公式サイトやIRで公表している内容にズレがあれば、本来伝えたい強みが伝わらないどころか、誤解を招くおそれもあります。

2つ目は、関係する部署が多いことです。サイトの運用はマーケティング部門、プレスは広報、開示はIR、採用は人事、システムは情報システム部門と、担当が分かれています。AI検索対策は、これらを横断して、情報の見せ方をそろえる必要があります。外部会社には、その調整を前提とした進め方が求められます。

3つ目は、情報の正確さと表現のルールです。上場企業では、業績や将来の見通しにかかわる表現に慎重さが求められます。AIに引用されやすい文章にするために断定的な言い回しを増やす、といった施策は、社内ルールに合わないことがあります。外部会社が出す文案を、誰がどの基準で確認するかを決めておくと、運用が止まりにくくなります。

なお、すべての上場企業が一斉に大きな投資をする必要はありません。まず、社名や主要サービス名でAIに質問し、答えが正しいかを確認するところから始められます。そこで課題が見つかった領域に絞って、外部会社の力を借りるのが現実的です。

AI検索対策を始める前に、社内で次の3つを確認しておくと、会社との相談が具体的になります。第一に、AIに答えてほしい質問のリストです。商品の比較、会社の信頼性、採用、取引条件など、部署ごとに想定する質問を出し合います。第二に、公式の情報源の一覧です。コーポレートサイト、IRサイト、プレスリリース、採用サイトのうち、どれを「正」とするかを整理します。第三に、公開前の確認フローです。誰が、どの範囲を、何営業日で確認するかを決めておけば、外部会社の施策が止まりにくくなります。

この3点がそろっていない状態で会社に相談すると、提案が抽象的になりやすく、見積もりも比べにくくなります。逆に、そろっていれば、診断だけでも得られる示唆が大きく、次の判断がしやすくなります。

上場企業向けのAI検索対策会社は何で選ぶ？

全社を横断して動かす推進力があるか？

提案書の中に、関係部署との調整の進め方が書かれているかを見てください。キックオフで誰を巻き込むか、定例会議で何を決めるか、承認の期限をどう管理するかが具体的に示されている会社は、上場企業の運用に慣れていると考えられます。大手企業との取引経験や、広告・PR領域まで含めた統合的な支援を掲げる会社は、この点で検討しやすい場合があります。

計測と報告を、社内に説明しやすい形で出せるか？

AI検索対策は、成果が見えにくいと言われます。そのため、AIの回答での言及・引用の状況、AI経由の流入、競合との差分などを、定点で報告できるかが重要です。経営層や関係部署に説明するための資料として使いやすいかどうか、サンプルレポートで確認しましょう。ツールを持つ会社は可視化に強く、コンサル中心の会社は解釈と提案に強い傾向があります。

技術実装の分担が明確か？

構造化データの実装やサイト構造の見直しは、コンテンツの改善と並んで重要な施策です。ただ、会社によっては、施策の実装やコーディングを原則として請け負わず、ディレクションやパートナー紹介で対応する場合があります。上場企業では、CMSの運用が別会社に委託されていることも多いため、誰が実装するのかを契約前に確認してください。

契約と費用が透明で、見直しやすいか？

契約期間の最低ラインや、レポートの範囲、追加費用の条件を確認します。AI検索の環境は変化が速く、半年後に優先すべき施策が変わる可能性があります。柔軟に範囲を見直せる契約かどうかは、見落としやすい確認項目です。

上場企業向けAI検索対策会社おすすめ7選

以下は順位づけではなく、本文で紹介する順の一覧です。まず要点をリストで、続けて料金・契約期間を含む比較表で確認できます。

• Hakuhodo DY ONE：広告・PRと合わせて検討できる総合マーケティング型
• ナイル株式会社：SEOとLLMOを同時に進めるワンストップ体制
• 株式会社Faber Company（ミエルカGEO）：ツールの定点観測とコンサルを組み合わせる
• 株式会社CINC：戦略とコンテンツ設計をデータで固める支援
• 株式会社PLAN-B：引用状況や流入を数値で見える化する調査型
• GMO TECH株式会社：技術面のSEOを土台にAI検索対応を進める
• ブルースクレイ・ジャパン株式会社：海外発の知見を生かすSEO・AI検索対策

会社名	タイプ	主な支援	料金の目安	契約期間	向いている企業
Hakuhodo DY ONE	広告代理店系	AI検索での引用調査、サイト診断、改善施策の提案・実装支援、モニタリング	要お問い合わせ	要お問い合わせ	AI検索でのブランド認知やWeb集客強化を検討する企業向け
ナイル株式会社	SEO×LLMO伴走型	引用状況調査、戦略立案、施策の実装支援、効果検証、定期報告	LLMO単体 月額30万円〜、SEO併用 月額60万円〜（企業規模・支援範囲で変動）	要お問い合わせ	SEOの成果を保ちつつAI対策を始めたい企業向け
株式会社Faber Company（ミエルカGEO）	SEO×ツール提供型	AI上の見られ方の可視化、コンテンツ構造の分析・提案、GEO戦略策定	要お問い合わせ	要お問い合わせ	SEOやCRO改善とAI検索対策を併せたい企業向け
株式会社CINC	SEO×AI分析ツール型	施策立案、診断、コンテンツ制作、月次レポート、内製化支援（実装・コーディングは対象外）	要お問い合わせ（公式では都度見積と記載）	最低契約期間なし（公式記載）	SEOとAI検索対策を併せて進めたい企業向け
株式会社PLAN-B	SEO・ツール提供型	SEO/LLMOコンサルティング、生成AIブランド認識調査、SEOツール提供	SEO/LLMOコンサル月70万円〜（2か月目以降）、生成AIブランド認識調査90万円〜（初月）	6〜12か月程度の中長期を推奨（最低契約の明記は未確認）	SEOとAI検索対策を中長期で進めたい企業向け
GMO TECH株式会社	SEOツール＋支援型	SEOコンサル（LLMO含む）、GEO向けSaaS、店舗向けAI検索コンサル	要お問い合わせ	要お問い合わせ	SEOとAI検索対策をまとめて依頼したい企業向け
ブルースクレイ・ジャパン株式会社	SEO老舗の診断型	LLM流入の分析、サイト診断、改善提案、モニタリング、実行支援	要お問い合わせ	要お問い合わせ	SEOとAI検索を一体で見直したい企業向け

ここでは、AI検索対策の領域で公開情報を確認できる会社のうち、上場企業が検討しやすい特徴を持つ7社を紹介します。上場しているグループの会社も含まれますが、上場の有無と支援品質は別の話です。

Hakuhodo DY ONEはどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	広告・PRと合わせて検討できる総合マーケティング型
タイプ	広告代理店系
主な支援	AI検索での引用調査、サイト診断、改善施策の提案・実装支援、モニタリング
料金の目安	要お問い合わせ
契約期間	要お問い合わせ
向いている企業	AI検索でのブランド認知やWeb集客強化を検討する企業向け
公表している実績	2025年3月にAIO診断サービス開始と公表（個別事例の数値は掲載なし）
依頼前に確認したい点	料金・契約条件は公開情報で確認できず
公式サイト	https://www.hakuhodody-one.co.jp/

ナイル株式会社はどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	SEOとLLMOを同時に進めるワンストップ体制
タイプ	SEO×LLMO伴走型
主な支援	引用状況調査、戦略立案、施策の実装支援、効果検証、定期報告
料金の目安	LLMO単体 月額30万円〜、SEO併用 月額60万円〜（企業規模・支援範囲で変動）
契約期間	要お問い合わせ
向いている企業	SEOの成果を保ちつつAI対策を始めたい企業向け
公表している実績	累計2,000社以上を支援と公表
依頼前に確認したい点	税込/税別の表記は公式ページで要確認。契約期間は記載なし
公式サイト	https://nyle.co.jp/

株式会社Faber Company（ミエルカGEO）はどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	ツールの定点観測とコンサルを組み合わせる
タイプ	SEO×ツール提供型
主な支援	AI上の見られ方の可視化、コンテンツ構造の分析・提案、GEO戦略策定
料金の目安	要お問い合わせ
契約期間	要お問い合わせ
向いている企業	SEOやCRO改善とAI検索対策を併せたい企業向け
公表している実績	1,000件以上のSEO/ABテスト実績と公表
依頼前に確認したい点	コンサルの料金は未掲載。ツール「ミエルカGEO」の価格は第三者情報のみで未確認
公式サイト	https://www.fabercompany.co.jp/

株式会社CINCはどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	戦略とコンテンツ設計をデータで固める支援
タイプ	SEO×AI分析ツール型
主な支援	施策立案、診断、コンテンツ制作、月次レポート、内製化支援（実装・コーディングは対象外）
料金の目安	要お問い合わせ（公式では都度見積と記載）
契約期間	最低契約期間なし（公式記載）
向いている企業	SEOとAI検索対策を併せて進めたい企業向け
公表している実績	2014年以降1600社超を支援と公表
依頼前に確認したい点	料金は都度見積。実装は対象外のため、実装体制を確認したい
公式サイト	https://www.cinc-j.co.jp/

株式会社PLAN-Bはどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	引用状況や流入を数値で見える化する調査型
タイプ	SEO・ツール提供型
主な支援	SEO/LLMOコンサルティング、生成AIブランド認識調査、SEOツール提供
料金の目安	SEO/LLMOコンサル月70万円〜（2か月目以降）、生成AIブランド認識調査90万円〜（初月）
契約期間	6〜12か月程度の中長期を推奨（最低契約の明記は未確認）
向いている企業	SEOとAI検索対策を中長期で進めたい企業向け
依頼前に確認したい点	料金は検索結果の公式ページ抜粋から取得し、本文の直接取得は不可。別法人PLAN-Bマーケティングパートナーズの料金とは別
公式サイト	https://www.plan-b.co.jp/

GMO TECH株式会社はどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	技術面のSEOを土台にAI検索対応を進める
タイプ	SEOツール＋支援型
主な支援	SEOコンサル（LLMO含む）、GEO向けSaaS、店舗向けAI検索コンサル
料金の目安	要お問い合わせ
契約期間	要お問い合わせ
向いている企業	SEOとAI検索対策をまとめて依頼したい企業向け
依頼前に確認したい点	料金・最低契約期間は公式に明記なし（提案時に見積り）。具体的な導入事例の掲載も確認できず
公式サイト	https://gmotech.jp/

ブルースクレイ・ジャパン株式会社はどんな会社？

項目	内容
一言でいうと	海外発の知見を生かすSEO・AI検索対策
タイプ	SEO老舗の診断型
主な支援	LLM流入の分析、サイト診断、改善提案、モニタリング、実行支援
料金の目安	要お問い合わせ
契約期間	要お問い合わせ
向いている企業	SEOとAI検索を一体で見直したい企業向け
公表している実績	1996年創業のBruce Clay Inc.の日本法人（同社の公表）
依頼前に確認したい点	公式サイトは取得不可（403）。プレスリリースに料金・期間の記載なし。3プランの内容は要確認。
公式サイト	https://www.bruceclay.com/jp/

上場企業のAI検索対策の費用相場は？

AI検索対策の費用は、診断のみか、制作・実装まで含むかで大きく変わります。LLMO対策会社をまとめた全国版の記事では、初期診断は無料から30万円程度、月額コンサルは10万円台から100万円以上が目安とされています。ただし、これは一般的な目安であり、上場企業のように対象サイトが多い場合は、見積もりが上振れする可能性があります。

今回紹介した会社で公開されている目安は、Faber Companyのツールが月額49,800円〜（税抜・年間契約）、PLAN-Bがツール月額5万円〜・コンサル50万円〜（ドメイン単位）です。ほかの会社は、個別見積もりや要問い合わせとしている場合が多いため、同じ条件で見積もりを取りましょう。

費用を比べるときのポイントは3つです。支援範囲（診断・戦略・制作・実装・モニタリング）、対象とするサイトとAIの数、契約期間の下限です。金額が同じでも、含まれる内容が違えば、比較の意味が変わります。

また、料金の見方として、診断・スポットの費用と、月額の継続費用を分けて考えると稟議を通しやすくなります。診断は「現状の把握と優先順位の決定」を目的とした単発の支出、継続支援は「施策の実行と効果検証」のための支出、と位置づけると、経営層への説明が明快になります。まず診断で課題の大きさを確かめ、その結果をもとに継続支援の範囲を決める二段階の進め方は、上場企業の予算編成の流れにも合わせやすい方法です。

依頼の流れと失敗しないための注意点は？

1. 社内の窓口と関係部署を決める。マーケ、広報、IR、採用、情報システムの担当者を最初に確認します。
2. AIでの見え方を確認する。社名・主要サービス名・採用関連の質問で、主要な生成AIの回答を記録します。
3. 優先領域を絞る。全社に広げず、影響が大きい領域から始めます。
4. 会社に相談し、見積もりを比べる。範囲・期間・報告の頻度をそろえて依頼します。
5. 報告の仕組みを決めて運用する。月次で、言及・引用・流入の変化を共有します。

失敗しやすいのは、社内の承認フローを考えずに進めて、提案された施策が公開できないケースです。また、成果を短期で保証する提案や、効果測定の方法をすぐ答えられない会社には注意してください。広告・表示に関する規程は、最新のものを確認しましょう。全国の会社の比較はAI検索対策会社おすすめ一覧（全国版）に掲載しています。

よくある質問

AI検索対策とSEOはどう違いますか？

SEOは検索結果での順位を、AI検索対策は生成AIの回答での言及・引用を目的とします。SEOの土台の上に成り立つため、片方だけで考えるのではなく、両方を見るのが現実的です。

どの生成AIから対策すべきですか？

自社の顧客や取引先がよく使うAIを優先します。ChatGPT、Gemini、Perplexity、Google AI Overviewsなどを横断して、現状を確認してから決めるのがおすすめです。

社名を正しく答えさせることはできますか？

公式サイトで、会社概要や事業内容を明確に整え、構造化データなどで補強することで、正確に参照されやすくなると考えられます。ただし、AIの回答を完全に制御することはできません。

上場企業だと費用は高くなりますか？

対象サイトの数や、確認の工数によって見積もりが変わります。診断だけ先に依頼して、範囲を絞ってから本格的な契約を検討する進め方もあります。

まとめ

上場企業のAI検索対策は、会社そのものがAIに聞かれる時代に、公式情報を正しく届ける取り組みです。選ぶときは、全社を動かす推進力、計測と報告、技術実装の分担、契約の透明性の4点を確認してください。まず自社の見え方を確認し、優先領域を絞って、複数社に同じ条件で相談することから始めましょう。